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【衝撃作】「PCRは、RNAウイルスの検査に使ってはならない」

https://youtu.be/A-1kL0J0kWI


気ままな父さんのコメント：
もやもやしていたものが、はっきりと見えてくる。
そのな目を覚ますには丁度いいかもしれません。

[1回]

ＰＣＲ検査機キットにだけ存在する今回の新ウイルス
新コロナって本当に存在を証明できたのでしょうか？
いいえ。まだ特定できていません。



コロナ騒動は何かおかしいと思っている国民が増えてきている事は否めません。
可能な限り多くの日本国民にこの動画を観て頂き、覚醒して欲しいものです。

私が思っていた事が肯定されて嬉しく思います。
疑いを持たない人々が多すぎて怖いです。

長崎大学の北教授が100％コロナウィルスを除去できる物質を特定している。
なのにマスコミや医学会は全く取り上げない。全く不思議だ。

このような真実ではなくウソの情報を撒き散らしてきたマスコミの罪は大きいと思います。

キャリー・バンクス・マリス博士の死も真っ黒でまさに死人に口なし状態です。
もし存命ならば、この事態に異議を唱えていた事でしょう。

製薬会社の闇？❗
他の病気がコロナになる？

新コロナ洗脳とワクチンでワンセットの戦争だよ。
自ら殺されに行くから武力行使よりコスパ良いって話。

本当にPCR検査がコロナプランデミックを演出していると断言できますね。
本当にWHOはNWOの闇組織だと言えましょう。

コロナ騒動の直前にキャリーマリス博士が不審死とも言える理由で亡くなられた。
それは残念でなりません。世界で多くの人達が真実に近づきはじめています。

そもそも中国でオリジナルが見つかっていない。
なのにどうやって新型コロナを認識してるのか逆に聞きたいですよ。

知人7名に「あなたの交友関係にコロナにかかった人いる？」
と聞けば、7人全員が「いない」と言う。
一方、例年「インフルエンザにかかった人はいる？」と聞くと
全員「1人か2人はいるね」と、、、
これが現実。。。

PCR検査が悪用される可能性を指摘していた当の開発者が急死した事実。
それが全てを物語っている。

そんなもん国がやめれーーーと言えばいいだけです。
政治家の誰かがワクチン屋と繋がっているんだろうね・・・

最低限、まずPCR検査で陽性が出た数をもって「感染者数」と報道している。
もうやめるべきだ。

冷静になって良く考えれば此の騒動おかしいことは分かるはずなのに。
恐ろしい世の中に成ったもんだ。

義務教育を受けていてもこの矛盾におかしい、とならない教育。
そしてメディア。でもこれから若い世代から変わって行くと思う。

これぞグレートリセットの切り札。仕上げはワクチン。

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ーーーーーーーーーーーーーーー20210421
by 気ままな父さん

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#愚かな日本政府

財務省は、景気が好転する兆しが出るとすぐに増税や緊縮策をとった。そしてそれを25年続けた。それが今の体たらくとなった。これは財務省による人災だった。その財務省の愚策を制止あるいは転換するために行動もせず、幾人か居た議員の忠告をも聞かず、否、気づくこともなかった官邸が実に愚かであったのか。質の悪い政治家ばかりになった。そしてそれが政権トップに座っている。安倍首相が良いとか言う論者もいる。私には熱狂的な信者としか見えない。彼は外交ではいくぶん自慢げに活躍したようだが、ぜいぜい猫程度の活躍だった。賢くもなんとも無い。

この後、愚かな日本政府はこうして経済政策は財政拡大をせずに”纏足”緊縮政策を続けた。隣国中共の覇権に飲み込まれる道を進み、国力が弱体化していった。後の亡国への道筋を整えるかのように。

引用先：
2021年4月9日 厚生労働委員会
高井崇志議員
「日本政府が一体いくらまで借金できるのか？ということだと思うんですよね。で、そのメルクマールがインフレ率ですよ。インフレ率がハイパーインフレとかにならない限りは国債を発行していいわけですよ。
いかがですか、財務省さん。」 pic.twitter.com/bOrYxWiRvl
— わきまえないMMT太郎消費税は廃止みんなに10万円の給付金をはよ配れ！ (@MMT20191) April 11, 2021





中共に飲み込まれる前に、このサイトの複写サイトを国外につくるかもしれない。
なぜなら、日本が中共の配下に成れば自治区になると言論は制限されるからです。
それは見えている。日本人の書き込みやはIDごと抹消が待ち受けていましょう。
日本人と分からない名前と書き込みに日本語を使わない使えない環境の未来が
やってくるかもしれません。大げさなようですが、
日本の言論人は同じような備えをしておくと良いかもしれません。
そうならないように祈りましょう。
日本は、創造主の選んだイスラエルの末裔の隠れ家なんですから。



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このサイトは、一つの多次元世界で、このままではこうなることを予言するものです。
しかし、創造主への立ち返りと祈りとによって変化します。（以下マルコ）
全体としての動きは聖書に書いているとおりだが、その時期がいつになるか。
それは、我々一人の祈りが変えることができます。



マルコによる福音書第１１章２２節・２３節

そこで、イエスは言われた。
「神を信じなさい。
はっきり言っておく。
だれでもこの山に向かい、
『立ち上がって、海に飛び込め』
と言い、
少しも疑わず、
自分の言うとおりになると信じるならば、
その通りになる。」。

[0回]

元記事：
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2021/03/post-95775.php?utm_source=ise&utm_medium=ise

＜米カリフォルニア州北部ストックトン市では、毎月500ドルを24ヶ月間支給する米国初の社会実験が2019年2月に開始されている...... ＞

米カリフォルニア州北部に位置する人口31万人超のストックトン市では、マイケル・タブス前市長のもと、市民125名を対象に毎月500ドル（約5万4000円）を24ヶ月間支給する米国初の社会実験が2019年2月に開始されている。

「18歳以上のストックトン市在住者で、世帯収入が中央値の4万6033ドル（約497万円）以下」という条件を満たす市民から受給者を無作為に選出。受給者の69％が女性で、平均年齢は45歳、子どものいる世帯が48％を占めている。なお、この社会実験の資金は、フェイスブックの共同創業者クリス・ヒューズ氏らの個人寄付によってまかなわれた。
受給者のフルタイム労働の割合は大幅に増加した。
コメント：子供は入っていない

テネシー大学のシテイシア・ウェスト准教授とペンシルベニア大学のエイミー・カストロ・ベーカー准教授は、2019年2月から2020年2月までの初年度のデータをまとめた予備調査結果報告書を発表した。

・労働の質の変化
これによると、受給者におけるフルタイム労働者の割合が2019年2月時点の28％から1年後には40％まで大幅に増加した一方、非受給者でのフルタイム労働者の割合は2019年2月時点の32％から1年後には5％増の37％にとどまった。
コメント：フルタイムの職をお金では買えない。当人が頑張ることが出来る精神力や何かの努力が生まれたり事項出来たからだろう。（知力の余剰）

・理由の分析：
受給者は、毎月500ドルの追加収入を得ることで、よりよい給与を求めてパートタイムの仕事からフルタイムの仕事へと転職に向けた活動がしやすくなったり、失業中、交通費など、求職活動に必要な資金をまかなうことができ、就職につながりやすくなったとみられる。
コメント：知力の余剰が生まれた。

・家庭の負債の変化：
受給者のうち借金を清算した割合は2019年2月時点の52％から1年後には62％に増加。不意の出費を貯金でまかなえる割合も2019年2月時点の25％から1年後には52％に増加した。一定の収入が毎月得られることで、受給者の経済状況がより安定したことがうかがえる。
コメント：単に所得が増えたからではなく、精神的な安定も有るだろう

受給者は、抑うつや不安が少なくなり、健康状態も向上した。受給者のケスラーの心理的苦痛測定指標（K-10）の平均値は、実験開始当初の「軽度のメンタルヘルス障害」から1年後には「精神的に健康」へと改善している。
タバコや酒類の購入に使われた割合は1％未満だった
コメント：気楽になるでしょうね。生計の維持への恐怖がかなり減ったのだから

：配布方法
この実験では、毎月、デビットカードを通じて500ドルを支給し、その使途を追跡した。食費に充てる割合が最も多く、約4割を占めたほか、日用品や衣料品の購入、光熱費、交通費に使われていた。また、タバコや酒類の購入に使われた割合は1％未満であった。
コメント：何処かの窓口で恵んでもらえるなどの精神的な圧迫を感じないで棲むのはいいやり方でしょう。もし役所の窓口だったらどうでしょうか？　なにか引っかかるものがあると思いますよ、きっと。

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菅内閣は、経済対策で失敗した。
それにより政権が危なくなるだろう。

2009年麻生内閣は経済政策で失敗した。
それが自民党の大敗に導いた。
それが繰り返すかもしれないと危惧している。

2020年はコロナ禍はあった。だが、その影響は世界共通である。
どちらかと言えば日本は死者数など2桁少なく被害は少ない部類だ。
ところが対策が悪い。ロックダウンしたのに保証をしなかった。
各国で行っている現金配布を躊躇した。
金利が急上昇するのではないかとか、
財政のバランスを考えすぎていて動けないのか、
財政均衡などお化けなのなのに怯えて動けないのだ。
アメリカなど貸出入れれば600兆円程？真水でも400兆円ほど。
なのに物価は上がる気配がないのにかかわらず。
初めての事例なら慎重な日本は動かない理由になる。
だが今回の対応は米欧英先進国の全ての現金配布は
日本より一桁程大きい規模で行っている。
なのに動かない。今の政権のメンバーの頭が良くないからだ。

これだけははっきりした。
全く、政治主導とは看板倒れ、実になさけない。

2009年と違うところは、自民がコケても野党が居ないことだ。
故・民主党は非・自民の票を集めて勝ったが、
今年は違う。受け皿がない。

それはそうだ、野党に人材が居ないのがバレた。
国民は二度と騙されない。


資料：
麻生内閣は2009年（平成21年）
7月21日に衆議院を解散し8月30日の総選挙にて民主党変わった。
内閣府特命担当大臣（金融）中川昭一

麻生内閣は終了間際に財政出動したことにより、経済的強行的な壊滅を免れた。
しかしそれが財務省の怒りを買ったのか、中川大臣の不審死へとつながる。

[1回]