2020年5月に詠まれた。

アベノミクス　は完全に死んだ。
　　そして「苦」だけが残った。そこで民は願った。
　　神様！　どうかこのクを取り除いてください！と。
　　すると　その祈りは直ちに聞かれた。　ハレルヤ！
　　後の　　教科書には「ク」が取り除かれて
アベノミス　と書かれることとなった。





2020年始めから
　支那中共政府がフランスと南アフリカから技術をパクリ、HIVウイルス（20塩基そのまま）を仕込み改変して開発したコロナウイルスCIVID-19のパンデミックが世界を覆った。

　そのコロナ禍により日本の経済は極度の停滞を招いた。30年近くに渡るデフレ緊縮政策の上に全人民の消費に課税するなどという今では有ってはならない税のその税率を前年2019年に10％へと上げていた。

　その結果、10−1月の3ヶ月では約８%弱のGDP減少を齎していた。
そこに2月からのウイルス蔓延危機が起きた。そこで行った日本政府は国民の行動制限をお願いした。強制ではなく自粛として。

　なぜ自粛したかと言えばまず戒厳令的な法律がなかったこと。そして従順に仕立てた国民性によりお願いするだけで国民は従った。ワクチンがなく、行動自粛しか手段がなかったから、政府のこのお願い作戦は選択肢がなかった。

　問題は経済的な支援だった。政府の対処は、真水16兆円（額が細かすぎて正確には不明）だった。これは、当時のGDP500兆円に比較して僅かに3％だった。四半期丸ごと経済活動を止めることは当時の貨幣経済では初めての事例で東大（エスタブリッシュ学校で、記憶型の教育に適した人材ばかりが官僚となった）為に、答えのない新たな事態には全く対処するすべがなかった。

　さて、貨幣収入が無くなることは、当時は消費物資が手に入らないことを意味した。末端の国民にはほぼゼロの消費となっていた。年売上の25％が止まった形であった。その額はおよそ150兆円だった。不足が150に注いだのは16だけ。これでは足りないのは明らかだった。

　こうして、その後手後手の手直しをするも廃業倒産は相次ぎ、前代未聞の大恐慌をもたらしたのであった。自殺者はコロナ被害者より多かった。当時は失業率1％増える毎に10万人辺り10人以上の自殺者が適合する統計がでていた。

　たしかにコロナを造り撒き散らした中共は最も悪かった。だがそのコロナ禍に対する日本政府の経済政策は自国民に対しては無策に近く最悪と評して全く間違いはない。

　なお、この禍は日本だけではなかった。当時の覇権国米は日本のGDPの4倍だったが380兆円を直ちに拠出した。日本に当てはめれば100兆円超える現金配布である。もちろん米は財政だけでなく金融での貸付は無制限に行った。

　日本のGDPに並ぶイギリスでは従業員報酬の80％を補填した。ドイツでは、3月には芸術家にまで一律2ヶ月分程度の現金を配布した。

　日本の現金配布も行われたが全員ではなく、世帯主だけ＆立候補制、マイナンバーカード（普及率16％）保持者のみと、役所の窓口に赴きカードを用意して、それからの給付申請を要求された。凡そ5千万世帯が押し寄せることになった。他国の政策を知っていながら、SOS(少ない、遅い、先送り、単発）だった。

　当時の安倍晋三首相は、それでも良いと考えていたようだった。ほぼすべての国民から苦情と泣き叫ぶ声が上がっていた、にもかかわらずである。その後の時代考証でも「実に愚かだった」としか表せない真の愚策を行った政権だった。

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