結論：：
中共にコロナ禍請求するべきである：
　コロナ禍の加害者である支那中共はの態度に、世界の各国はますます義憤にかられて『脱中国』の流れを加速させた。今こそ、日本は西側のみならず中共を除く全世界の側に立ち、中共に賠償を求めたり、責任追及をする権利が講師するべきだろう。今このときこそ、「日本は欧米諸国と歩調を合わせるべき」である。

歴史：
天安門事件での日本の失敗：
　かつて天安門事件の時、世界は中共に対して真っ先に経済制裁をした。しかしその効果を崩したのは日本であった。まっさきにパナソニック（当時：ナショナル）の創業者・松下幸之助が中国進出を決めた。誰も彼に逆らえなかった。続いて、日本のメーカーは参入していった。大きな間違いがここから起きたのであった。

日本は悪者：
　世界の国は、経済力世界第二位の国日本が利権を得ようとしたとして、西側諸国も先を争って、中国の安い人件費を求めて中共の懐に入っていった。その点で「日本は、西側の足並みを乱す最悪の行動をした」と歴史には記されることになった。

コロナ禍最中：：
中共の日本への侵犯：
　戻ってコロナ禍の最中（2020年5月）支那中共は他国に圧力を掛けたり、裏工作を露骨に行った。恫喝の言葉がそのままだった。日本に対しての領海侵犯は前年比2倍弱と激しさを増し、とうとう漁船の衝突が起きた。コロナ禍の最中にである。さすがのいつまでもニヤニヤしていられない。穏やかな日本人はこれを機に、後戻りができない強烈な反中に向かっていったのであった。

　また、台湾への合併宣告や香港・チベット・ウイグル弾圧を無かったように歴史の改竄を行い。成金の映画産業へ出資し、俳優への強要を行った。その強要とは「何かの反中共記事を出せば、過去の出演料の十倍の賠償を請求する旨の出演条件に契約書」に署名を強要さられるというものだった。明らかに卑怯な手段であった。中共に限らず支那人はその様な傾向が有ることは歴史が示している。

中共 vs 世界は：
　このように上は賄賂、下には恫喝。このような支那人丸出しのやり方に世界は呆れ、日本や台湾だけが知っていた中共と支那人の性格は次第に世界に周知されることとなる。中共政府の存続を強く行動に出すたびに、中共政府はますます世界から孤立していった。強面の外交をすればするほど、『死のウイルス（COVID-19、中共肺炎／中華肺炎／武漢肺炎）』を世界に拡散させた責任はより重く明確になっていった。中共政府が行ったウイルスについてのリンク先はこの下行：

https://nippon.tou3.com/Entry/563/


異形の大国：
　民主主義国家では、政府が経済的利益に釣られて、責任追及を放棄をすることはない。その根本理念を中国人と中共政府は理解できなかった。こうして中共が内部分裂を危惧しつつ、内政問題として戦争を仕掛けることとなった。このころはまだ世界は中共が戦争を仕掛けていると認識はしていなかったが、世界に向かって脅しを掛ければ掛けるほど、世界各国はますます義憤にかられて『脱中国』の流れが加速していった。そしてとうとう、、、

[1回]

20200413 start
中共肺炎　武漢肺炎　中国肺炎　新コロナウイルス肺炎


2020年ころの新型ウイルスの蔓延と東アジア情勢（緊迫の東アジア）

・支那中共の悪事：
武漢で意図的に起こしたかは今になってもわからない。
しかし菌の漏洩を起こしてしまってことにより
中共政府はこれを利用した。

・国家動員方発令：
証拠が上がっているのはオーストラリアから。
支那の国営企業のオーストラリアのシナ人に対して発令された。
本来の業務早めて、指示に従うようにと。
　その内容は、西側諸国が保有している衛生用品、特に武漢肺炎の防護に使われる
アルコール消毒剤・マスク・検査機・体温測定器を買占めよとの内容。
これにより3月からの西側各国は用品不足が顕著となった。
医師の使うマスクが不足し病院の運営までもが危うくなった。
なお、この買占めは、1月の初めから行われた。
そのころはまだ、武漢ウイルスの話は噂として処理されていた頃です。

唯一11月頃既にWHOに対して警告を行った台湾政府をWHOは無視した。
かえって、台湾をのけものにする愚挙に出た。

・戦敗国、米国：
実質的な生物兵器である武漢肺炎ウイルス（COVIT-19）に依る被害はアメリカに及んだ。
公表の死者数はアメリカの被害が上回った。

・南シナ海の軍事空白
支那中共を取り巻く海軍力の中でアメリカ空母打撃艦隊の力は強力だった。
しかし、このウイルスは、その艦隊の兵士にまで及んだ。
数百の兵士の休養を日本本土まで戻って行われることになった。
２つの打撃軍は対支那海軍と対峙していたが、その両方が退いた。
そのために軍事的空白が生まれた。これは一つの危機であった。
支那のハリボテ空母「遼寧」があった。
その艦が胸を張って日台の境界線を太平洋に進み出た。
日米軍をあざ笑う行動の一つであった。

・軍事空白の愚：
１９５０年ころの朝鮮動乱の時に米軍が退いたことが有る。
その軍事的間隙を挿すように北朝鮮軍が南朝鮮に軍事進行に発展した。
これと同じ様な「空白に見える状況」をウイルスが作り出してしまった。

・米軍の乱れ：
実はその補完的役割を潜水艦隊が行っていたので問題はなかった。
しかし、そこに自軍兵士を慮って片方の空母打撃艦隊の責任者が居た。
彼はそれはあらぬことを公言してしまった。
「作戦遂行に支障をきたしている」の電文だ。
軍の司令官が立場上語ってはいけないことであった。
軍の状況を的に知らせてしまう愚を犯すものであって、
最高機密に属するものだからだ。
アメリカ政府は直ちにその長官を更迭した。
その処置は当然である。

・台湾海峡波高し！：
実際は軍が配備されていた。しかしもし、
その米艦隊司令官の言葉を信じたら？
中共がそう分析したとしたらどうなるだろうか？
まさかの空白だと考えての軍事行動開始！
台湾あるいは沖縄に急襲する恐れがあったわけだ。

・生物兵器の自損事故：
さて、支那中共政府の話の戻る。
自国の民を殺すことなどなんとも思わない政府であった。
そして独裁政権の強みである私権制限を大々的に行い
約2ヶ月の間、人口1千百万人の武漢市全体を包囲した。
包囲したのは中共軍であった。
その中共軍の中でも、ミサイル部隊を情報戦略部隊を使った。
その部隊は特に当時の首席「習近平」直轄の部隊であった。
周囲は土嚢で封鎖され少量の食料以外は、外部と接触させなかった。
内部でどれだけの人が死んだかわからない。
その数は、今も闇の中である。一説には十万人とも言われる。

・生物兵器開発：
武漢では2019年9月25日頃の党の新聞にてある掲載があった。
それは、「我が偉大なる中国は生物分野の科学は世界に並んだ」
そして、「生物化学兵器のP4研究所が武漢で行われている」と。
要は、「ウチも生物兵器作ったんだよ」ってことだ。
やったことは次だ。
：南アフリカの人種別攻撃遺伝子特許を買った。
：フランスパスツール研究所の協力を得て施設をつくった。
：米の最先端遺伝子博士（後に逮捕）を買収して技術を盗用した。


・P4施設設立後：
9月に怪しい肺炎が報告され始めた。台湾のメディアであった。
そして11月2日ころに最初の患者が出た。
12月終わりにはかなりの患者数になり、
1月はじめには最初に訴えた医師を政府は罰した。
恐怖のウイルスだと訴えた医師が拘束されるとなると、
怖気づきやすい支那人の医師たちは口をつぐんだ。
（最初の李医師は2ヶ月後命を落とした）
そしてこのウイルスの凶暴性が世界に伝達されるのが遅れることになった。

・P4施設の破壊：
2019年9月に中共の最先端生物兵器開発工場はデビューしたが、
1月になってもはや存在してはならない。と考えたのが習近平であった。
ウイルス騒ぎが治まった時に世界の調査団が来るだろう。
その時に施設がしっかり残っていたら抗弁できない。
だから、「ウイルスが存在してはならない」のである。
「ウイルスが開発され、細菌兵器として使った事実がバレる！」
それは困ると考えた。
責任が掛かるのを恐れた習近平は政治的に施設を抹消したい。
３月の武漢市封鎖解除の前にそのP4施設は完璧に破壊された。
習近平の指示によりミサイルによって破壊しつくされたのである。
中共宣伝紙で生物科学研究所設立の偉業達成から半年のことだった。
結局、証拠隠滅は成功し習近平の首を吊ることはできなくなった。

・P4施設設立後：
9月に怪しい肺炎が報告され始めた。台湾のメディアであった。
そして11月2日ころに最初の患者が出た。
12月終わりにはかなりの患者数になり、
1月はじめには最初に訴えた医師を政府は罰した。
恐怖のウイルスだと訴えた医師が拘束されるとなると、
怖気づきやすい支那人の医師たちは口をつぐんだ。
（最初の李医師は2ヶ月後命を落とした）
そしてこのウイルスの凶暴性が世界に伝達されるのが遅れることになった。

・生物兵器として活用：
ウイルスに悪意はない。しかし毒性はある。
武器として其の毒を悪用した習近平は政治的いや戦術的武器として利用した。
米国に菌を蔓延させた。それこそ断罪されるべきである。

・ビジネス利用：
また、解除前に中共政府は大胆な行動に出た。
2020年2月から２ヶ月ほどの封鎖の後、多数の保菌者はいたが、
完全に復活したと喧伝し、国内外に中共政府の政策を褒め称えさせた。
だが、同時に習近平は、ビジネスをしていた。金儲けである。

・具体的ビジネス：
具体的には、数十億の世界の在庫を民間人（共産党員）を使って
マスクやウイルス防護服を買い占めていた。

・商材：
当時のマスクなど衛生用品の殆どは支那で生産されていた。
日本製は有名であるが実はほとんど支那製であって、
Made in Japan などははラベルだけが多かった。

・衛生用品買い占め：
マスクで言えば生産の８５％は支那製であって、日本国内は15％だった。
これはアメリカ製もそうであった。
代表的なメーカーである３M社の製品も支那中共生産であった。

・並行の作戦：
片方では生物兵器としてのコロナウイルスを欧米に蔓延させておく。
欧米が罹患者死者激増に伴い、衛生用品の購入合戦が始まった。

・言論工作：
世界保健機構WHOは、WorldHealthOrganizasionだったが、
名を変えたのかWuhanHealthOrganizasionとなってしまった。
支那中共・習近平の傀儡政権となった。
日米多額の寄付を行っていたが、中共は賄賂攻撃をした。
機構に金を供出するより権力者への個人攻撃の方が効果的だ。
比較して少ない個人献金（賄賂）で習近平の犬に成り下がった。
後に世界から疎外され自然消滅するのだが、2020年初頭には
まだWHOは其の発言に権威はあった。
ところが、1月時点では
：武漢肺炎を大したことはない。
：日本が入国制限するなどもってのほか
と説明していた。
事態が深刻になると
：中共政府の封鎖政策を称賛する
：習近平を褒め称える
武漢市の解放は
：習近平の勝利
のようなことを述べた。
また2019年の時点からオカシイと感じて最善の策を摂った国があった。
それは台湾だった。その台湾の言動と行動は実に適切であった。
その台湾の言動に対して、支那中共の代弁者となって断罪していた。
またそもそもWHOに加盟させな買ったことも異常である。
そんな異常な活動をしているWHO議長は犬のように習に従い続けた。

・WHOの罪：
WHOに関しては多くの問題があり長くなってしまったが、
その行動で、米国は対応が遅れた。
米より早く一歩早く大打撃を受けていた国が有った。
スペインイタリアなど欧州であった。
そこから多くの提言と忠告が有ったにもかかわらず、
WHOは米の対応を遅くさせるために働いた。

・米国の対処遅延：
結局、米の対応は遅く、1万人を越えてからのマスク需要の増大となった。
ふと気がつくと米国国内でマスクがない。調べると支那製造だ。
そこで、民間業者は支那に殺到した。ところが！！
支那中共は、規制を設けて嫌がらせをした。
「一般用のマスクはいいが、医療用は輸出禁止」と。
慌てたのは当時アメリカ大統領トランプだった。
感染者の増加を抑えられない！
これで、首都NYは最大の感染都市になった。

・支那人の商人根性：
ここでも銭勘定第一主義のシナ人の性質がよく出ている。
自国製３Ｍの商品は支那人ブローカーを通じることによって、
通常の３倍近くの価格に吊り上がった。
中共の民間人（一部の中共党員）は大儲けであった。
銭儲けの分野でも支那側の大成功だった。

・結論的コメント：
支那の中国共産は酷い。
その政権の首席・習近平は残虐。
習近平は悪質な独裁政権である。
支那中共政府は支那人の敵である。
支那中共政府は地球人の敵である。
支那人は独裁を求める性質を持つ。
支那人は銭勘定第一主義。
支那人と賄賂は切り離せない。
支那人的取引はイヤラシイ。
支那人的取引は嫌われる。
支那とは関わりたくない。
ーーー

by 気ままな父さん

[2回]

 地球上で最後の巨大独裁国家である支那中共（中国共産党）支配の強まりによって、忖度しだした。あの自由主義国でのITの巨人GAFAの一員であるGoogleでさえ。

本来なら検索数は非常に多いはず。なのに一件も検索ワードに登録されていない。

　　どういった忖度か！　

　　見てくれこの図を！　　そしてこれは他に共有できない。（だから図形で貼り付けた）


　　　　　左の図

[0回]

[0回]

｛提言｝
トランプ政権が支那中共（中国）に実力行使　ほぼ全面戦争　日本は米に付け！


・状況：
米中（米支）関係は、武力以外の全面対決状態
すでに新冷戦に突入している。


・今後の予想：
武力衝突が起きてない全面戦争で、ソ連と同じ末路を辿るだろう。


・関係の事件：
最近、支那中共のスパイが逮捕された。
トランプ政権が実力行使した。


・当事者：
トランプ大統領はケンカ上手と言える。
武力衝突は起きていないだけの「殆ど全面戦争」
トランプ大統領は負けるケンカはしない。
負けないケンカしかやらない。
貿易戦争だけの場合、アメリカは負けない。
支那の輸入は米の三倍以上あり、関税合戦なら、支那は途中で挫折する。
トランプは史上空前のケンカ上手なアメリカ大統領と言われるだろう。


・対する支那指導者：
今の指導者は習近平。支那人。大陸系にありがちな性格。
根拠はなくてもプライドを持つ性格。
個人的な性格は知らないが、全体がそうであれば、
そうせざるを得ない事情があるだろう。
実よりも外見、初見の人には実力より見た目を重視する。
実力はなくても張り合おうとする。ここが支那人の最大の弱点であることを、
本人も支那人も分かっていないのだろう。


・波及：
日本も他人事ではない。
支那中共に日本の弱点を封じて置かなければならない。
弱い所それは日本にはスパイ優遇だ。スパイ天国。
トランプが日本にハイテク輸出禁止令を出すこともありうる。


「一帯一路」ならぬ、「全帯退路」：
無要のインフラを支那の借金で作られ金融を握られるこの手法、
経済を金融から手中に治める。
沖縄の観光客漬けの話も笑えない問題。
だが、最近は、この一帯一路の思想、バレてしまった。
もう名称を差し替えて、「全帯退路」と呼んだ方が良い位だ。


日本への提案：
この支那の策略「一帯一路」に日本は協力してはならない。
行えば世界の流れに逆らうことになる。
パキスタンのような親支那（中国）まで態度を再検討しているのに、
日本が助け船を出すというのは外務省の発想。
明治から永らえた古い省庁（元勲の遺産）が日本のガンの根っこだ。
これを「政治」が如何に抑えるかで将来が決まる。
支那はアメリカにやられて困っているから、日本に摺り寄ってきた。
こういうときに支那に助け船を出すのが馬鹿な日本外交の伝統。
また愚かな行動を繰り返すのだろう。


好機？！：
いまこそチャンスだと外務省は言うが、チャンスの意味が違う。
外務省自体とその役人官吏の省益が得られるチャンスじゃない。
日米同盟の本当の意味を使わないといけない。
産業スパイの問題も含めて中国の態度におかしなところが山積。
少なくともアメリカは国際法に基づいて捜査しようとしている。
そんなアメリカにやりすぎを注意しつつ、助け船を出すなど、
うっかり不用意どころではなく、意図した負の遺産を
日本に齎すだろう。

[0回]